オーメン

上野毛
6月6日午前6時に誕生したのは、悪魔の子ども。
村上世彰氏は逮捕。
NYは暴落


▼ダウ 11,048.72

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米国債 5.020
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NY原油 72.60
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結果は四ヵ月半に逆戻り
東証大引け・大幅続落、4カ月半ぶり安値――外部環境悪化を嫌気
 6日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落。大引けは前日比283円45銭(1.81%)安い1万5384円86銭で、1月23日以来ほぼ4カ月半ぶりの安値を付けた。前場は前日5日に米国株相場が利上げ継続観測の高まりを背景に急落したことが嫌気され、後場は香港やインドなどアジア株が全面安となったことが売りの材料となった。東証1部の値下がり銘柄が全体の約86%に達する全面安の展開で、日経平均後場には一時、1月18日に付けた終値ベースの年初来安値を下回った。東証株価指数(TOPIX)は前日比27.62ポイント安い1567.30となり、2月20日に付けた年初来安値を約3カ月半ぶりに更新した。
 国内に新規の取引材料が見当たらないため手控えムードが強く、東証1部の売買代金は2兆円をわずかに上回る水準にとどまった。商いが相対的に薄いため、外部環境の悪化を手掛かりに出た株価指数先物への売りの影響を受けて現物株相場が下げ幅を広げる場面が目立った。国内機関投資家とみられる買いで前場には1万5500円台を回復する局面もあったが、この水準では戻り売りが活発に出たため戻りは限られた。
 業種別TOPIX(全33業種)では不動産業や保険業など、このところ上げていた銘柄が戻り売りに押されて下落したほか、証券商品先物やその他金融業、ガラス土石製品などの下げが目立った。一方、相場全体の下げを受けてディフェンシブ性の高い業種に投資資金が集中。水産・農林業が上昇したほか、電気・ガス業や医薬品の下落率も比較的に小さかった。東証1部の売買代金は2兆741億円、売買高は15億4154万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1459、値上がりは189、変わらずは50だった。
 個別銘柄では米株安を受けて東エレクや京セラ、アドテスト、ソニーキヤノンなどハイテク株が軟調で、NECは年初来安値を更新。トヨタやホンダも売られた。ソフトバンクが大幅続落し、みずほFG、三菱UFJ、野村、ミレアHDがさえない。コマツ、JFEが安く、菱地所、ファストリが下落した。半面、富士写、KDDIフジクラが買われ、第一三共、中外薬が高い。日水、住友電が上昇した。
 東証2部株価指数は大幅に反落し、年初来安値を更新。邦チタ、セブンシーズ、スルガコーポが安い。半面、サイボウズ、Jブリッジ、東理HDが高い。〔NQN〕