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梅林刈る
きょうも、東京はムシムシ！
インドでテロです。東京市場に影響は？
大暴落で含み損が雪だるま
悪材料、買い手控え材料が目白押しで大幅安
日経平均 15,249.32 （▼224.50）
日経２２５先物 15,260 （▼190 ）
ＴＯＰＩＸ 1,563.69 （▼ 22.16）
単純平均 463.59 （▼ 6.92）
東証二部指数 4,270.28 （▼ 35.86）
日経ジャスダック平均 2,280.97 （▼ 14.98）
東証マザーズ指数 1,344.56 （▼ 29.62）
東証一部
値上がり銘柄数 194銘柄
値下がり銘柄数 1,445銘柄
変わらず 56銘柄
比較できず 1銘柄
騰落レシオ 97.02％ ±0％
売買高 16億6543万株（概算）
売買代金 2兆2919億4600万円（概算）
時価総額 496兆4688億円（概算）
為替（１５時） 114.37円／米ドル
◆市況概況◆
米国市場は堅調となったのですが、インドでのテロなどから「地政学リスク」
が取りざたされ、仕掛け的な売りに値を崩すパターンとなりました。日銀の政
策決定会合を控えて買い手控え気分の強い中で外国人投資家も売り基調と言う
ことでちょっとした仕掛け的な売りに大きく押される展開となりました。朝方
は米国市場でハイテク銘柄が堅調となったことを好感するような動きもあった
のですが、上値の重さを確認すると徐々に売りが優勢となった感じです。オプ
ションのＳＱ（特別清算指数）算出を控えて仕掛け的な売り買いが入り易いと
ころで悪材料が出て、売り仕掛けにつながったのかもしれません。
外国人が売り越し基調であることに加え、インドでも同時テロが起きたこと
で「地政学リスク」がまた喧しく言われ始めたようです。朝方の底堅い動きを
見て買いついたディーラーなどの投げ売りを誘うような先物への売り仕掛けが
大幅下落の発端となり、買い手掛かり難の中で大きな下げに繋がりました。
「ゼロ金利解除」をするにはタイミングが悪くなったような感じで、株式市場、
と言うよりも世界的に地政学リスクが出ている中で「ゼロ金利解除」が出来る
のかどうか、金利と「地政学リスク」は関係ないとするのかどうかが注目され
るところです。
小型銘柄も朝方から軟調となりましたが相対的に主力銘柄よりは底堅くなっ
ています。業種別に見てもディフェンシブ銘柄の一角や石油関連銘柄はしっか
りした動きとなるなど、株式からの逃避となっているような感じはありません。
先物は思惑的な動きに終始した感じです。それでなくてもオプションＳＱを控
えて仕掛け的な動きが出易いところにおあつらえ向きにインドでのテロや北朝
鮮の問題、外国人売り、そして逆に米国株高ということで売りが仕掛け易かっ
たということなのでしょう。
いろいろな材料で波乱含みの展開となっています。オプションＳＱに加え
「地政学リスク」やテロへの懸念、「ゼロ金利解除」と買わない理由はいくら
でもあり、買い手控え気分が強くなっているようです。ただ、これだけ買わな
い材料が揃うと、これらの悪材料が解決するたびに反発ということになって来
るのではないかと思います。
（投資情報室 清水洋介）
−＜今日の言葉＞−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
・堅調・軟調（けんちょう・なんちょう）
堅調とは、相場が好調つまり株価が高いことを指し、逆に、軟調とは、相場
が不調つまり株価が低いことを指す。
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◆個別銘柄◆
石油関連銘柄や鉄鋼株、ディフェンシブ銘柄の一角が堅調
ＮＴＴ （9432） 573,000円 △6,000 円 ：1株単位
固定通信事業が増収に転じる兆候が見られることを理由に、外資系証券が投
資判断を「強気」に引き上げたことが材料となり、朝方から買いが入って堅調
となりました。
みずほ （8411） 984,000円 ▼8,000 円 ：1株単位
相場全体が先物の動きに大きく振らされる展開の中で、比較的底堅い動きが
続きました。日銀の金融政策決定会合を控えて、ゼロ金利政策の解除を先取り
し、収益拡大を期待する買いが入ったとの指摘もありました。
ソフトバンク （9984） 2,250円 △45 円 ：100株単位
ＩＰ電話大手のフュージョン・コミュニケーションズの買収を検討している
ことが伝わり、好材料視する向きもあって買いが入り、堅調となりました。
日 立 （6501） 730円 ▼33 円
中部電力（9502）が浜岡原発５号機のタービンの異常での停止に伴い、同社
に対して損害賠償請求を検討していることが伝わり、賠償費用がかさむことが
懸念されて売りが優勢となり、大幅安となりました。
日 水 （1332） 590円 △7 円 ：100株単位
鮮魚価格が上昇していると報じられたこともあって、朝方から買いが優勢と
なり、堅調となりました。
明治乳 （2261） 732円 ▼61 円
公募増資を行うことが発表されましたが、株式の需給悪化や１株あたり利益
が希薄化することを懸念する売りが優勢となり、大幅安となりました。
